要らなくなったパソコンを処分・回収する方法はいくつか種類がありますが、それらの中から安全な方法には限りがあります。
パソコンの処分にはHDDに残ったデータの消去やリサイクル費用が必要になるのが一般的。
チラシやネット広告などをみていると無料で処分できるという業者もいますが、個人情報などのデータ消去までしっかり対応してくれるかや法律違反には注意が必要です。
そこで、今回はできるだけ処分費用を抑えながらも安全に処分できる方法をいくつかご紹介します。
パソコン処分の基本とリスク
パソコンの処分は基本的にリサイクル。
鉄やアルミ、金や銀などの資源が含まれるパソコンは「小型家電リサイクル法」という法律によってメーカー等によるリサイクルが義務付けられています。また、精密機器であるパソコンの処分にはいくつかのリスクがあるので以下を要チェックです。
個人情報データの漏洩
パソコン内の個人情報の機密データはファイルを消去しただけでは完全に無くなりません。
メーカー等に回収を依頼する場合でも消去ソフトを使用して事前にデータ消去を行っておきましょう。
法律違反の可能性
パソコンなどの小型家電の回収・処分ができるのは国や市町村などの自治体から許可を受けた業者のみです。
無許可の回収業者による回収・処分は法律違反になる可能性があるので、許可の取得状況が不明な業者にはご注意ください。
メーカーによる回収
各パソコンの製造メーカーには法律で製品の回収・処分が義務付けられています。
対象となるパソコンには『PCリサイクルマーク』が付いていて、極端に分解されていなければ壊れている製品でも回収対象になります。リサイクル料金や送料については自己負担となる場合が多いので各メーカーに問い合わせした際に確認しましょう。
自治体による回収
自治体が設置した小型家電リサイクルボックスなどを活用した回収・処分方法もあります。
費用負担やデータ消去の対応、パソコンの回収を行っているかは自治体ごとに違ってきます。
回収方法やルールについては自分が暮らす地域の市役所などに問い合わせてみましょう。
自治体との提携業者による回収
民間の回収業者と提携してパソコンの回収をしている自治体もあります。
主な回収業者は環境省から認定を受けている『リネットジャパン株式会社』。
製造メーカー以外の民間業者に回収・処分を依頼する方法では最も安全だといえるでしょう。
回収費用もパソコン本体が含まれていれば基本無料となります。
家電量販店での下取り
新しくパソコンを購入する時などに家電量販店へ下取りを依頼する方法です。
この場合でもデータ消去を自分で行わなければいけない場合が多く、消去ソフトなどの用意が必要になります。
但し、壊れたパソコンについては買取金額が付かない可能性がありますのでご注意ください。
パソコンの処分方法まとめ
いらなくなったパソコンの処分方法についてまとめてきました。
普通の家電と違って個人情報などの重要なデータを含んでいるパソコンの処分は慎重にならなければなりません。
ネットやチラシで無料で行うという業者もいますが、製造メーカーへの依頼や自治体の案内に従うなど安全なルートで処分するように気をつけましょう。